プレスリリース

公募初!海外の機関投資家や超富裕層にご提供してきたロング・ショート戦略新商品「オーイー・キャナル・アンブレラ・トラスト ―One/セリグマン・テック・スペクトラム・オフショア・ファンド」登場

リリース発行企業:アセットマネジメントOne株式会社

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 アセットマネジメントOne株式会社(東京都千代田区、取締役社長 杉原規之、以下「アセットマネジメントOne」)はオルタナティブファンドの新たな投資機会のご提供として「オーイー・キャナル・アンブレラ・トラスト ― One/セリグマン・テック・スペクトラム・オフショア・ファンド」(以下、本ファンド)を2026年11月30日より募集開始し、2026年12月22日に設定いたします。

 本ファンドは、世界経済のけん引役であるテクノロジー分野に特化したロング・ショート戦略です。テクノロジー分野特有の「勝者と敗者の差」や「企業価値や株価のかい離」を投資機会として活用し、ロングおよびショート双方で収益の獲得を目指します。

 これまで海外の機関投資家や超富裕層など、一部の投資家のみにプロ向けの戦略としてご提供してきた戦略を、公募投資信託として日本で初めてご提供いたします。本ファンドを通じて、新たなポートフォリオ分散ツールとしてのオルタナティブ資産を、投資家の皆さまにご提供してまいります。

 アセットマネジメントOneは「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として、今後も投資家の皆さまの資産形成をサポートしてまいります。
                                           以上

【投資信託に係るリスクと費用】
●投資信託に係るリスクについて
投資目的および取引リスク 投資先ファンドの投資目的の達成、投資リターンの無保証 ロング・ショート戦略リスク テクノロジー・セクターのリスク 空売りリスク デリバティブ・リスク レバレッジリスク 為替変動リスク カウンターパーティ・リスクおよび信用リスク 流動性リスク 評価リスク 経済状況 金利リスク 投資の集中 投資先ファンドへの依存 第三者の運用への依存 キーパーソン・リスク 費用の重層構造 投資先ファンドの戦略は成功しない可能性があること 実質的に資産の大部分を投資先ファンドに投資すること
ファンドと投資先ファンドのパフォーマンスが異なる可能性 流通市場の不存在
ファンドと投資先ファンドのパフォーマンスの乖離および希薄について

当ファンドは、実質的にロング/ショート・ポジションその他の方法を通じてテクノロジー企業およびテクノロジー関連企業の株式およびそれらのオプション等に投資しますので、市場環境、組入証券の発行者に係る信用状況等の変化により1口当たり純資産価格は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、1口当たり純資産価格の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。当ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。

●投資信託に係る費用について
<ご購入時>購入時手数料 申込金額の3.30%(税込)以内
<ご換金時>買戻手数料:ありません
信託財産留保額:申込みに対応する評価日の1口当たり純資産価格に0.3%の率を乗じて得た額を、換金する口数に応じて換金(買戻し)時にご負担いただきます。
<保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます。)>
1.運用管理費用(管理報酬等)の合計
純資産総額に対して年率1.34%(ただし、最低報酬が適用される場合があります。また、設立報酬として、2,500米ドルの受託報酬および5,000米ドルの管理報酬が一時的にかかります。)
2.ファンドを通じて間接的に負担する投資先ファンドの費用
上記1.および2.の運用報酬を合算した実質的な負担は、純資産総額に対して年率約2.84%程度となります。
なお、上記の成功報酬は運用成果に応じて別途発生し、実際の負担額は変動します。
※上記はファンドが投資先ファンドを高位に組入れた状態を想定しています。
その他の費用・手数料
ファンドの設立費用、投資対象の保有にかかる費用、ファンドに関して課される税金、会計監査人の報酬および費用、法律、監査、評価および会計の費用、信託証書に基づく受託会社への払戻し、公租公課、補遺信託証書の作成および受益者総会の開催のための手数料および費用・その他ファンドの運営、管理および維持に関連する費用その他の費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。上記手数料等は、一部の費用等が実費となる場合があるため、これらを合計した料率もしくは上限額等を事前に表示することができません。
【ご注意事項】
●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。
●当資料は情報提供を目的とするものであり、投資家に対する投資勧誘を目的とするものではありません。
●お申込みに際しては、販売会社からお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●当資料における内容は作成時点(2026年11月18日)のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
●投資信託は、
1. 預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
2. 購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。
3. 投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。


公式HP https://www.am-one.co.jp/
商 号 等/ アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号
加入協会/ 一般社団法人 資産運用業協会