プレスリリース

ISID、MITテクノロジーレビュー主催の国際アワード『Innovators Under 35』日本版で特別賞を授与

リリース発行企業:株式会社電通国際情報サービス

情報提供:

株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:名和 亮一、以下 ISID)は、2023年11月30日(木)にMITテクノロジーレビュー[日本版](運営:株式会社角川アスキー総合研究所、代表取締役社長:加瀬 典子)が主催する『Innovators Under 35 Japan 2023(イノベーターズ・アンダー35ジャパン2023)』において、特別賞「ISID賞」を京都大学白眉センター特定准教授 井上 浩輔 氏に授与したことをお知らせします。



『Innovators Under 35』は、米国マサチューセッツ工科大学(MIT)のメディア部門「MITテクノロジーレビュー」が主催する国際アワードです。世界的な課題解決に取り組み、未来を形作る“35才未満の若きイノベーター”の発掘を目的とし、過去にGoogle共同創業者のセルゲイ・ブリン氏や、Meta(旧Facebook)共同創業者兼会長兼CEOのマーク・ザッカーバーグ氏も受賞した権威あるアワードとして、世界的に評価されています。
『Innovators Under 35 Japan』はその日本版として今年で4回目の開催となります。本年度は「コンピューター/電子機器」「ソフトウェア」「輸送(宇宙開発)」「インターネット」「AI/ロボット工学」「通信」「エネルギー/持続可能性」「医学/生物工学」の全8分野で活動する35歳未満の起業家、研究者、活動家を10名選出しました。

※『Innovators Under 35 Japan 2023 in Nihonbashi』の詳細については、公式サイトをご参照ください。
https://techreviewjp.com/iu35/2023/

特別賞「ISID賞」は、全受賞者の中から活動内容や実績、社会課題解決への貢献度などを総合的に判断し、ISIDが掲げるビジョン「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」と共鳴する受賞者に授与する賞です。
ISIDは、先端テクノロジーを活用したサービス開発を世界に先駆けて手がけていくことを目的に、2011年にオープンイノベーションラボを立ち上げ、国内外の企業や教育機関、スタートアップとのオープンコラボレーションを推進しています。現在は「ヘルスケア」「街づくり・地方創生」「モビリティ」「食・農業」「匠の技の伝承」などのテーマを中心に、プロトタイプ開発や実証実験を通じて、新たなソリューションの創出に取り組んでいます。
本取り組みではイノラボが先進技術の発展や若手イノベーターの発掘という本アワードの開催趣旨に賛同し、協賛いたしました。

※オープンイノベーションラボの詳細についてはこちらをご参照ください。
https://innolab.jp/

受賞者について


受賞者:井上 浩輔 氏 (京都大学白眉センター 特定准教授) 【AI/ロボット工学】


活動内容:
-機械学習により個人の治療効果を予測し、医療・公衆衛生の介入に利用する新たなアプローチを提唱。次世代の個別化医療の地平を切り開く-
医療や公衆衛生においては、高リスク患者への介入を優先する「高リスクアプローチ」がしばしば採用されます。例えば生活習慣病を予防するために、健康診断で得られた検査値などから、将来疾病を起こすリスクが高い人にターゲットを絞って、生活指導や薬剤処方などの介入を行っています。
しかし、高リスクアプローチは必ずしも、十分な効果を保証するものではありません。京都大学白眉センター・大学院医学研究科の特定准教授を務める井上 浩輔 氏は、リスクの高い集団ではなく、効果の高い集団に焦点を当てて介入を実施すべきとする「高ベネフィットアプローチ」を世界に先駆けて提唱。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)・スタンフォード大学と共同研究した高血圧診療においてその有用性を確認しました。
従来の高リスクアプローチだけでなく、各個人が置かれた状況を踏まえて、効果のある介入をそれぞれに対して提案できれば、特定の介入に効果のない集団を無視することなく、健康格差を是正することにもつながります。井上が提唱する高ベネフィットアプローチは、新たな個別化医療の地平を切り開く、破壊的イノベーションを創出する礎となることが期待されています。

受賞理由:
誰もが願う「健康」への格差消失の可能性を感じる、これからの社会に対してインパクトのある研究だと思います。また、今後さまざまな企業と連携し、年齢にかかわらず生き生きと暮らせる社会への期待もあり、決定しました。

* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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